製造業・工場の現場で導入しやすい実例紹介

製造業での熱中症による死傷者数は全業種の約20%を占め、深刻な課題です。

本記事では、厚生労働省の指針に基づいた6つの対策と、企業の具体的実例、おすすめのウェアラブルデバイスを紹介します。

なぜ製造業で熱中症対策が重要なのか？発生状況と環境要因

製造業の現場である工場内は、窓が少なく風通しが悪い構造であることが多く、熱がこもりやすい環境です。

さらに、稼働する機械設備からの放射熱も加わるため、労働環境は非常に過酷になります。実際、厚生労働省の統計によると、職場における熱中症の死傷者数の約20%を製造業が占めており、建設業に次いで発生リスクが高い業種となっています。

そのため、現場の環境要因を踏まえた適切な対策の実施が急務です。

厚生労働省が推奨する熱中症対策

厚生労働省は、職場における熱中症対策を以下に分類して推奨しています。

・作業環境管理（WBGT値の低減など）
・作業管理（作業時間の短縮や休憩の確保など）
・健康管理（日々の体調確認など）
・労働衛生教育（熱中症予防に関する教育など）
・救急措置（緊急時の連絡網や措置手順の整備）
・管理体制の整備

WBGT値の測定から健康管理、教育に至るまで、一部に偏ることなく網羅的な視点で管理体制を構築することが、事故を防ぐ重要なポイントです。

参照元：職場における熱中症予防基本対策要綱の策定について(https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/001662458.pdf）

【業種別】現場で導入されている具体的な熱中症対策事例

ここでは、大規模メーカーから小規模事業所まで、実際の企業が取り組んでいる実効性のある対策事例を業種別にご紹介します。

製造業（鉄鋼・機械）での取り組み実例

JFEスチールやクボタといった製造業（鉄鋼・機械）の現場では、作業環境を改善する物理的な対策が積極的に行われています。

例えば、空調設備が整ったプレハブ休憩室の設置や、作業者へ直接冷風を送るスポットクーラーの導入などです。

また、独自の「温熱環境評価シート」を用いてWBGT値を自動計算し、作業可否の判断基準を明確にする工夫も見られます。さらに、社員食堂では栄養士の監修のもと、キムチなどを用いた熱中症予防メニューの提供を通じて、食生活からの健康管理も徹底されています。

参照元：企業別取組内容(令和2年度)(https://neccyusho.mhlw.go.jp/case/）

小規模事業所でも可能な工夫と対策

大規模な設備投資が難しい小規模事業所でも、コストを抑えながら効果的に導入できる工夫があります。

塩分補給として梅干しや茎わかめを採用したり、直射日光を防ぐためにヘルメット用の麦わら庇を装着したりする手軽な対策が有効です。

また、凍らせたスポーツドリンクを配布して深部体温を下げやすくする工夫や、ヘルメットに貼る「熱順化ステッカー」を用いて、従業員が暑さに慣れているか（暑熱順化）を可視化して確認するといった取り組みも現場で高く評価されています。

参照元：企業別取組内容(令和2年度)(https://neccyusho.mhlw.go.jp/case/）

DXで進化する安全管理。ウェアラブルデバイスの活用メリット

熱中症対策をより万全にするためには、従来の環境測定に加えて、「Work Mate」のようなスマートウォッチの活用がおすすめです。

ウェアラブル端末を用いて離れた場所で作業する作業者の状態の確認、体調の異常や、SOS状態を把握し、体調の急変をいち早く検知できます。DXの力で見守り体制を強化し、安全な職場環境を構築しましょう。